大量PC整備時代の必須ツール
職員の適正な勤務時間管理
機械を置くスペースと出退時間を入力する手間を省略
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1ライセンス単価100円
機械の市価10%以下に挑戦

製品及び事業(タイムレコーダー)
1 機能と特徴のまとめ
2 従来型勤怠管理との比較
3 製品概要
4 マニュアル
5 試用版
6 サポート
7 動作機種など
8 使用上の注意(必読!)
9 ソフトウェア使用許諾契約書
10 免責事項
11 更新履歴
12 購入方法
13 広がる多目的利用法
購入
タイムレコーダー Version8.3.15
20ライセンス価格(税込み)
従来のタイムレコーダー機を利用していた場合との比較
  1. 代理打刻等の不正を抑止
     従来のタイムレコーダー機は、本人確認をしているわけではなく、他人のタイムカードを打刻するという不正が指摘されていましたので、本製品は、この点を改善しようとしております。
    ア  クライアントの機能のみで利用する場合
     本製品においても、他人のPCの電源をONしたりOFFすることで代理打刻することは不可能ではありませんが、機械のタイムカードの場合はそれが容易にできるのに対し、本製品のタイムレコーダーの場合は、他人のPCを触ることは容易にはできないものであるという発想から開発しております。
     他人のPCを触らせないようにするには、各職員のPCの本体BIOSの設定で起動時にパスワードを付加させたり、USBキーでロックさせたりすることで本人確認を行ったとすることが可能ですが、タイムレコーダー機では、ユーザ単位で本人確認機能を付加することは困難でしょうし、仮にできたとしても相当高額な製品となることでしょう。

    イ  サーバに送信させて利用する場合
     サーバへの送信はweb送信ですから、仕組みを理解したうえで、他人の分をサーバへ記録させることは不可能ではありませんが、この行為だけで、同時にPC本体及びルータやサーバ等の通信ログを一斉かつ相互に矛盾なく不正に記録することは不可能に近いものがあります。
     つまり、このような、その場凌ぎの不正行為でさえ、後々管理者にばれてしまう恐れが高いのです。

  2. 本体の時間を不正調整することを抑止
     従来のタイムレコーダー機の場合は、本体の時刻調整機能を利用して、全職員の勤務時間を調整させるという不正が指摘されていましたので、本製品は、この点を改善しようとしております。
     タイムレコーダー機の時刻設定を不正に調整すると言っても、1社員が密かに調整する場合や社員同士が謀議のうえ調整しなければならないので困難であることには違いありませんが、ひとたびこれを変更されると直ちに元に戻さない限り全職員の勤務時間が変更されてしまうという点がかなり大きなリスクとして残されているのです。 ア  クライアントの機能のみで利用する場合
     本製品は、各PCでタイムを刻んでいきますので、全職員のタイムレコードを変更しようというものなら、全PC本体のタイムを変更しなければならないため、悪意のある社員にとって大変な作業がつきまといますので、全職員分を変更されてしまうというリスクは皆無に等しいでしょう。
    イ  サーバに送信させて利用する場合
     仮に全PC本体のタイムを変更されたとしても、サーバに送信して利用する場合は、ルータやサーバに送信される通信ログに至るまで全て矛盾なく改ざんしなければならないため、このリスクも皆無に等しいでしょう。

  3. 入力する手間を大幅に軽減
     従来のタイムレコーダー機で運用する場合は、打刻されたタイムカードを1枚ずつ閲覧点検したうえで電卓等による手計算で給与計算したり、PCの表計算ソフトなどで再入力して勤務時間を算出して給与計算するという方法がとられるのが一般的でした。
     本製品は、ログオン時刻を勤務開始時刻の参考時刻、ログオフの時刻を勤務終了の参考時刻として自動出力するため、各職員単位の調整時間を増減させるだけで良く、その調整時間も、出張時やホームワーク等の変則勤務日でない限り、多くの場合は「正門からデスクまでの徒歩時間」というように毎日一定していることから、全日の調整作業はほぼ1回で済みます。
     職場によっては、PCの電源ONを勤務開始、PCの電源OFFを勤務終了時刻とみなすことが可能である場合も少なくないと思われますが、この場合は、増減の調整時間を設定することすら必要なくなります。
     これは、「クライアントの機能のみで利用する場合」及び「サーバに送信させて利用する場合」の両方について言えることです。
    (最近のタイムレコーダー機は、入力の手間を省くため、本体側でデータ出力し、このデータをPCに取り込める機能もあるようですが、その機能がない機種と比較すると数倍若しくはかなり割高の単価となっているようです。)

  4. イニシャルコスト及びランニングコストの大幅な削減
     従来のタイムレコーダー機の市販価格は、最低でも2〜3万、高機能のものだと5〜7万位が相場のようですが、本製品は1ライセンス単価100円、20ライセンス単位で2000円(税込み2100円)と低価格であり、導入時のイニシャルコストが大幅に削減できるでしょう。
     サーバへに送信させて利用する場合は、サーバを別途容易しなければならないと思われるかもしれませんが、サーバへの負荷は各クライアントから1日数回ですので、専用サーバとする必要ははなく、既存のサーバを利用するだけで十分使用に耐えるでしょう。
     また、サーバを準備すると言っても、マイクロソフトが無償提供するパーソナルwebサーバやIISでも良いので、使用していない古いパソコンや給与計算担当者のパソコンを常時起動させておいてサーバ代わりとすることも可能ですから、この場合は導入費用は0円となります。
     また、サーバへに送信させて利用する場合は、ほとんどクライアントのCSVファイルは印字出力する必要はないわけですから、タイムレコーダー機のようにタイムカードを随時購入しなければならないというランニングコストも不要ということになります。

  5. タイムレコーダー機を設置する場所の省略
     本製品は、PCをタイムレコーダー機代わりとするソフトウエアですから、タイムレコーダー機のように設置する場所を必要としません。
     サーバへに送信させて利用する場合は、サーバを設置する場所が必要となるわけですが、サーバは前述の通り、既存サーバやパソコンで十分使用に耐えますので、新たに用意する必要はないでしょう。
     仮に新たに専用サーバを設置したと仮定しても、従来のタイムレコーダー機を設置していた箇所がサーバ機を設置する場所に変わるだけと考えるとことができるでしょう。


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